製品・事例紹介

2022.02.04

事例紹介動画

計測器で目指すSDGs｜なぜ消費電力を測定する必要があるのか？

そもそもSDGsとは？

SDGsとは「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」の略称であり、2015年9月の国連サミットで193ヵ国が2030年までに達成するために掲げた国際社会共通の目標です。

具体的に「17の目標」が掲げられています。
1.貧困をなくそう
2.飢餓をゼロに
3.すべての人に健康と福祉を
4.質の高い教育をみんなに
5.ジェンダー平等を実現しよう
6.安全な水とトイレを世界中に
7.エネルギーをみんなにそしてクリーンに
8.働きがいも経済成長も
9.産業と技術革新の基盤をつくろう
10.人や国の不平等をなくそう
11.住み続けられるまちづくりを
12.つくる責任つかう責任
13.気候変動に具体的な対策を
14.海の豊かさを守ろう
15.陸の豊かさも守ろう
16.平和と公正をすべての人に
17.パートナーシップで目標を達成しよう

以上のように21世紀の世界が抱えるあらゆる問題・課題に対する目標を定めております。

計測器がSDGsに貢献できるテーマは？

機器を導入することですぐに始めることができ、効果が大きいテーマは以下であると考えます。

7.エネルギーをみんなにそしてクリーンに

少々抽象的なので以下のように捉え直します。
・なるべくエネルギーを使わないようにしてみんなで使えるようにする
・CO2を排出しないように化石燃料の使用をやめる
つまりは省エネ化が重要になります。

メディアなどで「カーボンニュートラル」という言葉を見聞きすることが増えてきていると思います。日本は2050までに温室効果ガスの排出を全体としてゼロにする、「カーボンニュートラル」を目指すことを宣言しました。二酸化炭素をはじめとする温室効果ガスの排出量から、植林・森林管理などによる吸収量を差し引いて、排出量を実質的にゼロにすることを目指します。カーボンニュートラルの達成のために、温室効果ガスの排出量削減、吸収作用の保全・強化が必要となります。

電力計を使用し生産設備等の電力量測定を行うことで、「電力分野におけるエネルギー起源CO2量※」を測定し、自社の生産活動におけるCO2排出量を見える化することが「カーボンニュートラル」「SDGs」への第一歩なのではと考えます。
(※エネルギー起源のCO2とは発電、運輸、および産業、家庭での加熱など、化石燃料をエネルギー源として使用する際に発生する二酸化炭素であり、大きく電力分野と非電力分野に分けられます。)

CO2の削減を求められるのは自社だけではない？サプライチェーン排出量とは？

事業者みずからの排出だけでなく、事業活動に関係するあらゆる排出を合計した排出量のことをサプライチェーン排出量と呼びます。
サプライチェーン排出量=Scope1排出量+Scope2排出量+Scope3排出量

Scope1排出量：事業者自らによる温室効果ガスの直接排出(燃料燃焼、工業プロセス)
Scope2排出量：他社から供給された電気、熱・蒸気の使用に伴う間接排出
Scope3排出量：Scope1,2以外の間接排出(事業者の活動に関連する他社の排出)

地球温暖化対策推進法による算定・報告・公表制度の施行以来、企業による自社の温室効果ガス排出量(Scope1+Scope2)の把握が定着している。ただ近年では、自社の排出責任はサプライチェーン全体(Scope3)へと拡大しています。

サプライチェーン　CO2 — **出典：「サプライチェーン排出量　詳細資料」（環境省）https://www.env.go.jp/earth/ondanka/supply_chain/gvc/estimate_tool.html#no00**

製品を製造するに当たり、自社における製造でCO2を排出しなくても(Scope1+Scope2)、その製品を製造するための部品や素材の製造時にCO2を排出しないこと(Scope3)が今後求められるのです。

カーボンニュートラルに向け、今後待ち受ける未来は？

部品や製品1個あたりのCO2排出量が重要な品質の1つになる時代
(脱炭素に貢献できるサプライチェーンづくりを行う必要がある)
生産機械には、製品1個あたりのCO2(電力)測定をする機能がつく
完成品(車など様々な製品)のライフサイクルアセスメントを含めたCO2排出量の規制・ルールができる
ライフサイクルアセスメント
・完成品のCO2排出量
・製造時のCO2排出量
・発電エネルギー製造時のCO2排出量
上記3つを足して、CO2排出量を定義する必要がある

計測器で目指すSDGs、電力測定から始めましょう！

電力測定はすでに実施しており、以前から省エネ対策に力を入れている場合がほとんどかと思います。デマンド管理で会社全体、工場全体での消費電力量の把握されいると思います。ただこの場合だと、工場内のどの設備が電力消費に大きな影響を与えているのか、把握することができません。

具体的に何をしたらよいのか？対策と効果検証

省エネ用電力計で個々の設備の電力使用量の現状把握をしましょう！

STEP1：現状把握
インターバル毎の電力データを記録

1日/1週間/1ヶ月測定
⇨無駄＆改善効果のポイントを探す

STEP2：改善
見直しを実施する

デマンド契約・運転・
運用の見直し/
省エネ機器への交換

STEP3：効果検証

測定⇨前後データ比較⇨
省エネ効果を確認

安全な測定が可能な金属非接触電力計「PW3365-10」

【世界初】
ケーブルの上から電圧・電流・電力測定が可能
①安全
短絡事故・感電事故の危険回避
②簡単
どこからでも電圧・電流を測定可能

初めて電力計を触る方も設定ナビに沿って、確実な測定を行うことができます。

GENNECT OneでLAN内につながった計測器から定期的に測定データを収集します。そして即座にグラフも更新されます。複数の測定器から集めた測定データも1枚のグラフにまとまります。また測定データを見るだけではなく、離れた場所に設置している測定器の操作も行えるため、現場に行かなくとも操作・次の測定を行うことができます。